医療コラム

がん治療の目覚ましい進歩によって、がん治療後の生存率は高まり、それは結果として小児がんや若年性がんサバイバーの増加にもつながっています。

そのため、彼らのQOLの向上のためにも、実際のがんによる妊娠への影響はどれほどか、ということについても関心が高まっています。

今回ご紹介するのは基本的に女性のがんについての情報です。

スコットランドにおいて行われた大規模な後方視的研究を紹介します。
1981年から2012年の間、40歳未満でがんの診断がついた23,201名の患者を対象に、その後の妊娠について調査をし、がんに罹患していない方々10,271名との差異を検証した研究です。

この研究によれば、総括として、がんにかかった方の妊孕性はそうでない方と比べて0.62倍に低下するということが示唆されていると報告をしています。その中でも、減少が顕著であったのは、

とされています。
ちなみに

と報告されています。

その他にもいくつか指標がありますが、その患者さんががんにかかった年が最近であればあるほど、影響は小さくなってきています。具体的には、『1981年から1988年にかかられていた方は、0.48倍である』のに対して、『2005年から2012年の間の方は、0.79倍であった』とされています。これには、治療技術の急速な進歩に加えて、罹患時の年齢なども多分に影響していると思われます。

また、放射線療法や化学療法を受けたかどうかも重要な指標であり、

という差が出ています。
つまり、受けていない方の方が妊娠する力は残っていくということです。

妊孕性温存の原則はあくまでも原疾患治療の優先です。

そのため、こうしたデータがあるから、妊孕性温存をしましょうということだけではなく、きちんとした情報を持ち、短い時間の中で、ご本人が納得できる意思決定を行うことが求められます。知っていて失った妊孕性と、知らずに奪われた妊孕性ではその後のQOLには大きな差が生まれると思います。

その後の治療についても、今後さらに議+論がされていくものと思いますが、現時点では、未婚者であれば卵子凍結、卵巣組織凍結、既婚者であれば受精卵凍結というのがセオリーです。

http://ninkatsu-note.com/archives/2887

これからも最新情報を紹介していきたいと思います。

京野アートクリニック高輪
妊孕性温存相談員　越智