料金について
タイミング療法、人工授精目的の診察や処方は基本的には保険が適用されますが、体外受精の治療期間中と人工授精当日は、全ての診察、検査、投薬、注射が自費になります。
- 保険でのお支払いの場合も、1ヶ月あたり保険適応となる検査の回数、処方の量には限りがあり、それ以降は自費になります。
- 超音波検査は、１ヶ月あたりの算定回数には排卵誘発剤の使用の有無など非常に複雑な基準があり、基準に則って算定しております。
- 当院では各種クレジットカード・デビットカードをご利用いただけます。
なお、それぞれの治療費用のめやすは以下の通りです。
費用はすべて税別となります。
人工授精
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各種自費検査・料金(税別) |
| スクリーニング検査
[１年間有効](抗精子抗体など含む) |
男性￥18,000
女性￥23,000 |
| 卵巣予備能力検査(AMH)
(希望がない場合は省略可) |
￥6,000 |
| 精液検査 |
￥5,000 |
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自費治療・料金（税別） |
| 配偶者間人工授精(AIH)
(診察代・薬剤代別途) |
￥20,000 |
- 当院では院内感染・夫婦間感染防止のため、ご夫婦で感染症検査を実施します。
ART（体外受精・顕微授精）
自費検査
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各種自費検査・料金 (税別) |
| スクリーニング検査
[１年間有効](抗精子抗体など含む) |
男性￥18,000
女性￥23,000 |
| 精液検査 |
￥5,000 |
| 子宮鏡検査 |
約￥10,000 |
| 卵巣予備能力検査(AMH) |
￥6,000 |
| 染色体検査 |
￥20,000 |
| AZF遺伝子検査 |
￥30,000 |
卵巣刺激
| 卵巣刺激 |
料金（税別） |
| 刺激周期(ロング法、ショート法、アンタゴニスト法) |
約￥70,000～230,000 |
| 低刺激周期(マイルド法) |
約￥30,000～160,000 |
| 自然周期 |
約￥20,000～50,000 |
採卵から胚移植まで
| 採卵から胚移植まで |
刺激周期 |
低刺激周期 |
自然周期 |
| 採卵料・材料費(1～3回目) |
￥210,000 |
￥160,000 |
￥110,000 |
| 培養料 |
￥110,000 |
￥110,000 |
￥110,000 |
| 胚移植料（新鮮胚） |
￥60,000 |
￥60,000 |
￥60,000 |
| 金額合計（税別） |
￥380,000 |
￥330,000 |
￥280,000 |
| 体外受精に関する追加料金 |
料金（税別） |
| 媒精個数 10個～14個 |
￥30,000 |
| 媒精個数 15個以上 |
￥40,000 |
| タイムラプス技術料 |
￥20,000 |
| IVM |
料金（税別） |
| 採卵料・材料費・培養料
（新鮮胚移植、受精卵凍結代含み） |
￥320,000 |
| 顕微授精(ICSI) |
刺激周期 |
低刺激周期 |
自然周期 |
| 採卵料・材料費(1～3回目) |
￥210,000 |
￥160,000 |
￥110,000 |
| 顕微授精技術料(9個以下) |
￥50,000 |
￥50,000 |
￥50,000 |
| 培養料 |
￥110,000 |
￥110,000 |
￥110,000 |
| 胚移植料（新鮮胚） |
￥60,000 |
￥60,000 |
￥60,000 |
| 金額合計（税込） |
￥430,000 |
￥380,000 |
￥330,000 |
| 顕微授精に関する追加料金 |
料金（税別） |
| 顕微授精追加技術料(10個～14個) |
￥40,000 |
| 顕微授精追加技術料(15個以上) |
￥50,000 |
| polscope法(9個以下) |
￥20,000 |
| 卵子活性化 |
￥20,000 |
- 採卵・培養料等は、採卵日朝に前払いとなります(お支払いいただけない場合、採卵はできません)。
- 採卵前に、採卵料・培養料等は前払いで一度全額お支払いいただきますが、採卵したが卵子が得られなかった場合、培養料、顕微授精料、その他特殊技術料など、行っていない施術の料金を返金いたします（特殊培養液料は返金されません）。
- 出産後、第二子希望の場合の採卵料は、１回目から再カウントとなります。
- 体外受精治療中の全ての費用(検査、処方、注射、診察)は、自費となります。
- 治療内容により費用は前後します。なお、妊娠後はホルモン補充を継続する必要があるため、別途費用がかかります。
- 採卵料は回数による割引があります。下記にあてはめて計算してください（他院での治療回数は、割引の回数には含めません）。
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刺激周期 |
低刺激周期 |
自然周期 |
| 採卵料・材料費(4回目～) |
￥160,000 |
￥110,000 |
￥60,000 |
胚移植後
| 胚移植後の費用 |
料金（税別） |
| 胚移植～妊娠判定日までの診察・検査・薬剤代一括 |
￥50,000 |
| 胚凍結 凍結本数3本まで |
￥50,000 |
| 胚凍結 4本目以降凍結本数1本追加ごと |
￥10,000 |
- 初期胚と胚盤胞でそれぞれ凍結した場合、それぞれに凍結料￥50,000がかかります。
| 新鮮胚移植に関する追加料金 |
料金（税別） |
| 新鮮胚移植での二段階胚移植 |
￥60,000 |
| AHA（透明帯開孔法）技術料 |
￥20,000 |
凍結胚移植に関する料金
| 凍結胚移植に関する料金 |
料金（税別） |
| 凍結胚融解-胚移植料 |
￥100,000 |
| 胚移植～妊娠判定日までの診察・検査・薬剤代一括 (自然周期) |
￥30,000 |
| 胚移植～妊娠判定日までの診察・検査・薬剤代一括 (ホルモン補充周期) |
￥50,000 |
| 金額合計（税別） |
￥130,000?150,000 |
| 凍結胚移植に関する追加料金 |
料金（税別） |
| 凍結胚移植での二段階胚移植 |
￥100,000 |
| AHA（透明帯開孔法）技術料 |
￥20,000 |
- AHAを実施する場合、胚の個数による追加料金はありません。
- この他、胚移植日までの診察料・薬剤料が別途かかります。
- 凍結継続を希望される際には、期限前に患者様からの申し出により、当院所定の様式により更新手続きを行って頂きます。
- スクリーニング検査、凍結期限更新料(必要な場合のみ)などは、別途費用です。
- 妊娠後はホルモン補充を継続する必要があるため、別途費用がかかります。ただし、自然周期の場合、妊娠後のホルモン補充は必要ないこともあります。
男性不妊治療の料金
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料金（税別） |
| Micro TESE（精巣内精子回収法）［自費］ |
￥400,000 |
| Simple-TESE［自費］ |
￥180,000 |
| 精索静脈瘤(両側)［保険］ |
￥80,000 – ￥90,000 |
| 精索静脈瘤(片側)［保険］ |
￥40,000 – ￥50,000 |
| 精子・精巣組織凍結［自費］ |
￥20,000 |
- TESE料金には心理カウンセリング料(必須)を含みます。
胚・精子・卵子凍結の更新
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料金（税別） |
| 胚・卵子の凍結保存 更新料(１年更新) |
￥50,000 |
| 精子・精巣組織凍結保存 更新料(１年更新) |
￥20,000 |
凍結物の保管期限について
- ※
- 凍結物(胚、精子、卵子）の保管期限は、凍結日から365日間です。
- ※
- 凍結更新を希望する場合、更新日以前に凍結更新手続きと、次の１年間の保管料(胚・卵子、50,000円/年、精子、20,000円/年)が必要です。
- ※
- 毎年のお手続きをしていただいている限り、凍結年数に一律の上限はありませんが、3回目の更新ごとに、ご本人様のご健在の確認のため、ご予約いただき医師と面談が必要です。胚(受精卵)の場合、ご夫婦の婚姻関係継続の確認のため、発行1年以内の戸籍謄本のご提出が必要です(精子・未受精卵子の場合は戸籍謄本不要)。
- ※
- 更新手続きは、凍結期限の3ヶ月前から、更新期限当日までに行ってください。
- ※
- 窓口でのお手続きは診療時間内となり、日曜日のお手続きはできません。診療時間が午前のみの日がありますので、あらかじめご確認ください。
- ※
- お手続きがないまま更新日を迎えた胚(受精卵)、卵子、精子は、凍結時に事前にご同意いただいた通り、予告なく廃棄させていただきます。当院からのご連絡はいたしませんので、ご注意ください。
- ※
- ただし、凍結更新を希望されない場合は廃棄のお手続きをお願いいたします。
- ※
- お手続きなく期限を過ぎた凍結物について、すでに凍結物が廃棄済みであった場合の異議申し立ては一切受け付けません。あらかじめご承知おきください。
皆様のご理解、ご協力をお願いいたします。
「医療費控除」について
「医療費控除」とは、本人・及び本人と生計をともにする配偶者や同居する親族が、病院や薬局に支払った1年間の医療費の合計金額を、必要経費として「所得金額」から差し引くことができる制度です。
「所得金額」は、「実際の収入の合計」から「必要経費」などを差し引いたものです。同じ収入でも、かかった医療費を「必要経費」として計算し、所得金額が低くなれば、所得金額に応じて課税される所得税(今年度)と住民税(来年度)が減免になる可能性があります(状況によっては、減免にならないこともあります)。
つまり、かかった医療費分の収入をなかったことにできるので、税金の根拠となる所得金額を少なくみせることができ、それをもとに計算される税金も安くなるということです。
控除は生計をともにする家族単位で可能ですが、必ず確定申告が必要です。
対象となる計算期間
1月1日～12月31日
確定申告をしていない人であれば過去5年間さかのぼって申告可能です。
公共交通機関の通院交通費なども対象となる場合があります。
控除対象となる金額
「実際に支払った医療費の合計額(自費・保険とも)」から、「10万円(総所得額が200万円未満の場合は総所得額の5%)」と「保険金などで補てんされる金額(生命保険契約で支給される給付金、特定不妊治療の助成金など)」を差し引いた金額が「医療費控除の額」となります。
今年度の所得税が、控除額×所得税率(％）相当額が減免されます(状況によっては、減免されないことがあります)。
来年度の住民税が、控除額の10％程度安くなることがあります(状況によっては、減免されないことがあります)。
なお、確定申告には医療機関発?の領収書が必要となります。当院では領収書再発?は一切できませんので、紛失しないよう十分ご注意ください。
具体的なことは、お近くの税務署にお問い合わせください。
